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2026年11月08日(日)
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SmartHRが『ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査』を実施

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SmartHRが『ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査』を実施

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81.2%が使いやすいソフトウェア導入が優先事項
株式会社SmartHRが、11月18日から11月22日にかけて、従業員数100人以上の企業に勤めており、社内のソフトウェアやシステム導入に携わっている決裁者、情報システム・人事労務担当者539人を対象に『ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査』を実施。その結果を12月3日に発表した。

同調査において『ソフトウェアには全ての従業員が使いやすくなるような機能(例:音声読み上げ対応、カラーユニバーサルデザイン、多言語対応など)が備わっていますか』と質問したところ、「全てのソフトウェアに備わっている」が全体の22.3%、「一部のソフトウェアにのみ備わっている」が43.6%などとなった。

「全てのソフトウェアに備わっている」や「一部のソフトウェアにのみ備わっている」と回答した人に、『全ての従業員が使いやすいようなソフトウェアの導入/機能改善に対して、どの程度優先事項として位置づけていますか』と聞くと、「かなり高い」が全体の29.9%、「やや高い」が51.3%といった結果が得られている。

ソフトウェアのバリアフリー
55.3%が導入時にアクセシビリティを考慮
『「アクセシビリティ」という言葉を知っていますか』と質問したところ、「知っている」が全体の56.7%、「聞いたことがある」が28.8%などとなった。

また、『ソフトウェア導入時に「アクセシビリティ」を考慮していますか』と聞くと、「必ず考慮している」が全体の17.6%、「できるだけ考慮している」が37.7%といった結果が得られている。

「必ず考慮している」や「できるだけ考慮している」と回答した人に、『アクセシビリティを考慮することが、職場の働きやすい環境整備にどの程度効果があったと感じますか』と質問すると、「非常に効果があった」が全体の38.6%、「やや効果があった」が55.4%で、大多数が効果が感じられたとしていることが分かった。

出典元:「SmartHR調べ」
(画像はプレスリリースより)


外部リンク

株式会社SmartHR プレスリリース
https://smarthr.jp/release/20241203_research-release/


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