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2026年11月08日(日)
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「大企業のインナーコミュニケーションに関する実態調査」を実施

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「大企業のインナーコミュニケーションに関する実態調査」を実施

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活性化のための取り組み1位は「イベント」
株式会社グローバルプロデュースが、大企業(従業員数1,000人以上)のインナーコミュニケーション活性化に取り組む会社員111人を対象に、「大企業のインナーコミュニケーションに関する実態調査」を実施。その結果を11月11日に発表した。

同調査で、『インナーコミュニケーション活性化のために取り組んでいることを教えてください(複数回答)』としたところ、「イベント」が55.9%で最多。「社内報」が53.2%、「社内SNS」と「オフィス環境の整備(フリーアドレス制などコミュニケーションが生まれる環境構築)」が、同率の47.7%などといった結果が得られている。

『インナーコミュニケーション活性化の取り組みの効果をより生むために意識していることを教えてください(複数回答)』とすると、「双方向のコミュニケーションができるような設計」が最も多く61.3%。

「メッセージに一貫性を持たせる」が47.7%、「施策を単発化させず、施策全体でストーリーを生み出す」が34.2%などと続いた。

大企業のインナーコミュニケーション
具体的な設計、「オープンチャネルを活用」が60.3%
『インナーコミュニケーション活性化の施策について、経営陣が伝えたいことと現場が知りたいことでギャップはありますか』と質問したところ、「ややある」が全体の55.0%、「かなりある」が22.5%となり、全体の77.5%がギャップがあると感じていることが分かった。

前述の質問において「双方向のコミュニケーションができるような設計」と回答した人に、『具体的にどのように設計していますか(複数回答)』と聞くと、「オープンチャネル(社内SNSや掲示板)を活用する」が60.3%で最多。「意見交換会やワークショップを開催する」が58.8%、「定期的なフィードバックの場を設ける」が52.8%などと続いた。

出典元:株式会社グローバルプロデュース
(画像はプレスリリースより)


外部リンク

株式会社グローバルプロデュース
https://www.global-produce.jp/

株式会社グローバルプロデュースのプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000038.000075828.html


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